NFTとは【初心者向け】仕組みやNFTアートの作り方・稼ぎ方、問題点と将来性をわかりやすく解説

NFTとは「Non-Fungible Token」の略称で、日本語では「非代替性トークン」と訳されます。非代替性とはその言葉通り、「代わりのないもの」「同じ価値では交換ができないもの」を意味します。トークンは暗号資産（仮想通貨）や、セキュリティ認証のワンタイムパスワードを生成する機器の名前、商品との引換ができるポイントカードなどもトークンに分類されます。NFTにおけるトークンは、一般的に暗号資産（仮想通貨）のことを指します。

つまりNFT（非代替性トークン）とは、唯一無二の異なる価値を持つコンテンツと定義できます。例えば「色紙」という同じアイテムでも、白紙のものと有名人のサインが書いてあるものでは価値が異なり、同じ価格で購入・交換はできないでしょう。そういった非代替性をデジタルコンテンツに導入したのが、NFTの特徴だと言えます。

NFTとブロックチェーンの基本的な仕組み

NFTの非代替性の証明には、ブロックチェーン技術が使用されています。取引記録などを暗号化して複数人で管理・保存できるブロックチェーン技術を活用することで、NFTの所有権が誰にあるのか、不正な取引が行われていないかなどを確認できます。ブロックチェーンに記録された情報を削除・改変することは困難なため、NFTの価値を保つことが可能です。

特定のデジタルコンテンツをNFT化することで、トークンIDと呼ばれる固有のIDが発行される仕組みになっています。トークンIDにはNFTの作成者、現在の所有者、取引履歴などがデータとして記録されます。誰が作成し、誰が保有しているのかが明確になるため、世界で1つだけの価値を証明可能です。仮にデジタルコンテンツがコピーされても、トークンIDによって偽物を簡単に判別できます。

NFTと暗号資産（仮想通貨）の違いとは？

NFTと暗号資産（仮想通貨）は、ブロックチェーン技術を活用しているなどの共通点があります。しかし、NFTと違って暗号資産（仮想通貨）は代替が可能な特徴があり、「ビットコイン払い」のように、通貨として使用できます。これはビットコインの価値が共通であるため、支払い手段として扱える仕組みとなっているのが理由です。

NFTはデジタルコンテンツそれぞれで価値が異なるため、単純な交換はできません。デジタルコンテンツであるアート・音楽・ゲームなど、各NFTごとに独自の価値が設けられているのが特徴です。

2.NFTの種類

NFTにはさまざまな種類があり、多数のジャンルで活用が進んでいます。具体的にどんなNFTがあるのかを知ることで、自分が対応できる案件・求人を絞り込みやすくなるでしょう。

以下では、NFTの主な種類と活用事例について解説します。

NFTアート・デジタルアート

NFTといえば、デジタルアートを連想する人も多いかもしれません。デジタルアートをNFT化して、独自の価値を付与するケースはこれまでに多数行われてきました。デジタルアートの課題であった偽物の存在が、NFTによって判別可能となったため、リアルで取引される従来のアート作品と同じように売買が可能となった経緯があります。

なかでもコレクタブルNFTと呼ばれる、コレクション価値の高いデジタルアートは、高額で取引されることもあるため注目されています。2021年3月にはBeeple氏が作成したNFTアートがオークションで6930万ドル、日本円で当時約75億円で落札されました。この高額な落札額は世界中で話題となり、NFTのブームを作る1つのきっかけになりました。

Beeple氏の事例以外にも、数千万円規模で販売されるケースもあるため、デジタルアートのNFT化は今後も広まっていく可能性があると考えられます。また、NFTアートは売買以外にも、メタバース空間のギャラリーで展示するなど、アート作品としての活用方法を選択できる点も魅力です。

NFTゲーム

NFTは、ゲームコンテンツでも活用されています。ゲーム内のキャラクターやアイテムをNFT化し、現実での売買も可能としています。これまでは仮にゲーム自体の提供が終了してしまったら、購入したアイテムなどのコンテンツは無価値になってしまいました。

しかし、NFT化することで価値が生まれれば、その後に売買して利益を得ることが可能です。ブロックチェーンでNFTゲームコンテンツを、個人の所有物であることを証明できれば、他のゲームで利用できるケースもあります。

2017年にはイーサリアムのブロックチェーン上で、猫を活用した「クリプトキティ（Cryptokitties）」というゲームが流行しました。「クリプトキティ（Cryptokitties）」はNFTの起源とも言われるコンテンツで、レアな猫には高い価値が付与され、約1,700万円で取引されるという事例もあります。

NFTトレーディングカード

スポーツ選手やアイドルなど、有名人のトレーディングカードでもNFTが利用されています。例えばバスケットボールリーグNBAは、NFTトレーディングカードを販売しています。カードには試合の動画も添付されていて、コレクション以外の価値もある点が特徴です。レアリティの高いカードには価値がつき、高値で取引されることもあります。

その他、CryptoSpellsという日本最大級のブロックチェーンカードゲームでも、レアなNFTカードは高値で売却が可能です。オリジナルのカードを作成することも可能なため、自分の手でレアなカードを市場に流通させることもできます。

3.NFTの始め方・稼ぎ方

NFTは誰でも始められるコンテンツであり、自分の作品をNFT化したり、関連するコンテンツに投資したりといった方法が考えられます。

以下では、NFTの作り方や稼ぎ方などの基本について、わかりやすく解説します。

NFTの作り方について

クリエイターなどは独自コンテンツをNFT化して、マーケットプレイスで売買する方法が検討できます。NFTアートとして売買できるジャンルの幅は広く、例えばイラスト、動画、音楽、アプリなどが該当します。アナログ環境で作成したものはデータ化し、最初からデジタル媒体で作成したものはそのままNFT化することが可能です。

NFTアートを販売する場合、暗号資産取引所の口座を開設し、専用のウォレットを作成しておく必要があります。それからNFTアートを販売するマーケットプレイスを探し、作品をアップロードして販売方法を決めます。一般的には定額販売、セット販売、オークション販売といった方法から選択します。

どの程度の価値がつくのは未知数であり、無名のユーザーでも高額でNFTアートが売れることもあります。過去には日本の小学生が作成したドット絵の作品が、240万円で落札されています。

NFTの投資方法について

NFTの価値は流動的であるため、価格が上がることを予想して、事前にNFTアートに投資する方法もあります。クリエイターとして作品をNFT化できない場合には、投資でNFTに参加するのが基本となるでしょう。NFTはゲームをプレイすることで手に入るケースもあるため、希少性の高いアイテム・キャラクターなどを手に入れたなら、高値で売却することも可能です。

その他、NFTに関連する暗号資産の銘柄に投資し、価値が上がったら売却して利益を出す方法もあります。例えば「エンジンコイン（ENJ）」「The Sandbox（SAND）」などが、NFTに関連する暗号資産として売買されています。

NFT関連の案件・求人で仕事をする

ITエンジニアは、NFT関連の案件・求人を探して仕事をする形で稼ぐことが可能です。NFTのさらなる人気の拡大に備えて、ITエンジニアを確保してサービスの向上を進める企業も増えると予想できます。

例えばITフリーランスエンジニア向けの案件・求人を掲載している「フリーランスボード」では、NFT関連の仕事を多数見つけられます。NFTマーケットプレースのWebシステム開発や、新規NFTゲームプロダクトのクライアント開発案件など、さまざまな仕事を見つけられます。

今後の需要拡大を見込んで、今から関連するスキルの習得に励むのもおすすめです。例えばスマートコントラクトの開発経験やブロックチェーンの開発経験、ゲームやアプリの開発経験があると応募できる求人・案件が増える可能性があるでしょう。

4.NFTの課題・問題点

NFTはさまざまなメリットを持つコンテンツですが、課題や問題点となり得るデメリットもあります。以下では、NFTが抱える現時点での課題・問題点について解説します。

手数料が変動する

NFTの取引時には、さまざまなシーンでガス代という手数料が発生します。例えばNFTを売買するトークンの送金時、アートデータのNFT化のときなど、ブロックチェーンで取引が発生する際にガス代がかかります。

このガス代は変動するため、取引のタイミング次第ではコストが高くなるリスクがあるでしょう。取引を行うマーケットプレイスによってガス代は変わるため、事前に詳細を確認しておくのがポイントです。

詐欺商品を見分けるのが難しい

NFTのなかには、価値がほとんど見いだせないものも存在します。そういった無価値なNFTを、価値のあるように見せかけて販売する詐欺に注意しなければならない点も、問題点の1つだと言えるでしょう。根拠のない売り文句に騙されないように、自分の目で価値のあるNFTアートや関連する暗号資産を選ぶことが重要です。

法整備が整っていない

NFTの急速な普及に反して、関連する法律の整備が追いついていない点も課題です。日本の法律ではNFTのようなデジタルデータに対して、所有権を主張するのが困難な状況となっています。万が一詐欺や盗用などの被害に遭っても、問題を解決するのが難しい可能性が懸念されます。

この法整備不足が要因で実際に問題が起きているのも事実です。2024年末から2025年初頭にかけて発生したNIKEのNFT事業撤退の事例をみてみましょう。

NIKEは買収したRTFKT（アーティファクト）のNFTプロジェクトの大幅縮小と一部事業の閉鎖を発表し、「Clone X」などの人気コレクションを購入していた投資家や収集家は、自身の資産価値が大幅に下落する事態になっています。

このケースは、デジタル資産の所有権が実質的に発行企業のサービス継続に依存しており、企業が事業撤退を決定した場合、NFT保有者を保護する法的枠組みが不十分であることを示しています。実際、購入者たちはNIKEに対して500万ドルの集団訴訟を起こしましたが、デジタル資産の法的位置づけが曖昧なため、救済措置を得られるかは不透明です。

上記例のように、今後法律がどのように整備されていくのかは、NFTの未来を左右することになるでしょう。

特に、企業によるNFTプロジェクトの終了や変更に対する保有者の権利保護、デジタル資産の長期的な価値保証に関する法整備が必須となるでしょう。

5.NFTの将来性について

NFTに関する事業に参画する際には、将来性について考えておくことも大切です。以下では、NFTの将来性について解説します。

さらに幅広いジャンルで活用される可能性がある

NFTはこれからも、幅広いジャンルに取り入れられていく可能性があります。デジタルデータとしての価値を証明したい業界にとって、NFTの存在は魅力的です。積極的に導入する業界や企業が増えれば、NFTの流通量が増加し、取引が活発になって保有者にも利益が出ると予想されるでしょう。まだまだ幅広いジャンルで利用される可能性がある点は、NFTに将来性があると言える理由の1つとなります。

自治体の地方創生など多様な目的に合わせられる

NFTは自治体の地方創生など、さまざまな目的達成に合わせて利用できる柔軟性があります。例えば兵庫県尼崎市は、オリジナルキャラクターの「ちっちゃいおっさん」をNFTで活用しました。2022年にはLINEスタンプのデザインをNFT化して、限定販売する方法で流通させています。地方を盛り上げる1つの手段になる可能性を秘めている点も、NFTの将来性に期待する理由の1つになるでしょう。

大手企業がNFTに参入している

大手企業がNFTに参入している現状も、将来性があると言える理由の1つとなっています。日本国内の企業も、メルカリ、楽天、サイバーエージェントなどが参入しています。楽天では実際にNFTの取引が行えるマーケットプレイス楽天NFTを展開し、NFTの流通に貢献しています。

サイバーエージェントは、「Meta Fashion Factory」でデジタルファッションを展開し、新しいアパレルの形を提供しています。このように既に複数の企業がNFT事業に参入しているため、今後も新規参加に期待されるでしょう。

ブロックチェーンエンジニアの年収は？仕事なくなる？将来性や資格、求人の探し方を解説

6.まとめ

NFTはデジタルデータを取り巻く課題を解決し、新しいコンテンツとして普及しています。今後も独自の価値が認められたNFTアートが高騰し、話題になることもあるかもしれません。

そんなNFTに興味があるのなら、実際に参加してみるのがおすすめです。自身の作品をNFT化したり、取引を行ったり、案件・求人に応募したりと、さまざまな形でNFTに関わることができます。この機会にNFTを始める方法を、ぜひ考えてみてください。

本記事が皆様にとって少しでもお役に立てますと幸いです。

「フリーランスボード」は、数多くのフリーランスエージェントが掲載するITフリーランスエンジニア・ITフリーランス向けの案件・求人を一括検索できるサイトです。

開発環境、職種、単価、稼働形態、稼働日数など様々な条件から、あなたに最適なフリーランス案件・求人を簡単に見つけることができます。

単価アップを目指す方や、自分の得意なスキルを活かせる案件に参画したい方は、ぜひ「フリーランスボード」をご利用ください。

自身に最適なフリーランスエージェントを探したい方はこちらよりご確認いただけます。