フリーランスとして働く人の数は、近年増加の傾向にあります。フリーランス人口が増えると、新しい働き方に挑戦するための情報を集めやすくなるなど、労働者にとって多くのメリットにつながると期待できます。また、企業としてもフリーランス関連の事業に、積極的に投資する理由になるでしょう。
本記事ではフリーランス人口の推移や現状、今後の予測などを最新データを用いて解説します。これからフリーランスになる人や、フリーランスに関するビジネスを立ち上げる予定の企業・企画担当者は、ぜひ参考にしてください。
目次
1.フリーランス人口はどれくらい？
フリーランス人口は、さまざまな調査機関・企業がデータとして公表しています。以下では、フリーランス人口がどれくらいなのか、日本国内のデータを参考に紹介します。
日本国内のフリーランス人口は200万人以上
総務省の統計局が2023年7月に公表した「基幹統計として初めて把握したフリーランスの働き方
～令和４年就業構造基本調査の結果から～」では、日本国内のフリーランスは209万人という結果になっています。男女別では、男性が146万人、女性が63万人です。年齢で見てみると、「45～49歳」が24.5万人で最多となり、「50～54歳」が続いて24.4万人と多くなっています。
こちらの調査では、フリーランスを本業にしている人を対象に実施しています。
副業でフリーランス業務をしている人を合わせると400万人を超える
2020年5月に内閣官房日本経済再生総合事務局が公開した「フリーランス実態調査結果」では、本業がフリーランスである人は214万人、副業でフリーランスの仕事をしている人は248万人とされています。本業と副業の数値を合わせると、400万人を超える人がフリーランスとして働いていると考えられるでしょう。
こちらのデータは2020年のものであるため、現在はフリーランス人口が変化していると予想されます。同調査によると「今後もフリーランスとして働き続けたい」と回答した人が約8割、「そのうちフリーランスとしての事業規模の維持・拡大を予定している」人が9割となっています。
これらの結果から、2025年現在もフリーランス人口が維持されている、もしくは増加していると考えられます。
「フリーランス」の定義について
フリーランスとは一般的に、特定の組織や団体に所属しないで働く人を指します。厚生労働省や公正取引委員会などによる「フリーランスとして安心して働ける環境を整備するためのガイドライン」では、「フリーランス」とは法令上の用語ではなく、定義は様々である」としたうえで、「本ガイドラインにおける「フリーランス」とは、実店舗がなく、雇人もいない自営業主や一人社長であって、自身の経験や知識、スキルを活用して収入を得る者を指すこととする」と定義しています。
このようにフリーランスには明確な定義がなく、調査やデータごとに対象が変化することになります。そのためフリーランス人口を調べる際には、調査データがフリーランスをどのように定義しているのかを、事前に確認することが重要です。
2.フリーランス人口が増加した理由・背景
フリーランス人口は、5年前・10年前と比較して大きく増加しています。以下では、フリーランス人口が増加している理由や社会的な背景について解説します。
2021年にはフリーランス人口が急増している
フリーランス人口は、2021年ごろから急激に増加しています。クラウドソーシングの大手ランサーズの調査データ「新・フリーランス実態調査 2021-2022年版」によると、2021年10月時点において、フリーランスの人口は1,577万人とされています。これは本業フリーランスと副業フリーランスに加えて、過去12ヶ月で仕事の対価として報酬を得た人も含まれているため、他の調査結果よりも数が大きくなっています。
明確にフリーランスと定義できるかは曖昧なところですが、「本業とは別で収入を得た人」「フリーランスという働き方に興味がある人」を含めたデータであると考えることは可能です。
結果的に本調査のフリーランス人口は、調査を開始した2015年の640万人と比較すると、68.3%増加していることがわかります。また、2015年には9.2兆円だった経済規模も、62.7％増加して23.8兆円となっています。6年間で人口と経済規模が1.6倍以上になっている点は、注目すべき点だと言えるでしょう。
2021年のデータでフリーランス人口が急増しているのは、コロナ禍の影響があると考えられます。コロナ禍で仕事が休業になった人や、やむなく廃業・倒産による退職などを余儀なくされた人が、フリーランス活動に参加したと予想できます。
本調査における前年の2020年2月時点では、フリーランス人口は1,062万人でした。1年だけで500万人以上増えていることを考慮すると、コロナ禍によってフリーランスという選択肢が社会に広まったと考えることが可能です。
フリーランスが働きやすい環境が整いつつある
フリーランスが働きやすい環境が整いつつある点も、人口増加に影響していると考えられます。例えばクラウドソーシングサービス「ランサーズ」「クラウドワークス」「ココナラ」といったサービスの台頭、フリーランスの支援を行う「フリーランス協会」や「フリーナンス」、フリーランスエージェントを行う企業の増加などの影響によって、フリーランスを目指す人・転身する人が増えていると予想できるでしょう。
また、コロナ禍によって在宅勤務をする機会が増え、自宅で仕事ができる環境を整えることができた点も背景にあるでしょう。フリーランスは出社する義務がなく、業務内容や職種によっては完全在宅で働けるのが特徴です。コロナ禍をきっかけに自宅で働ける環境を整えた人が増えたことで、結果的にフリーランスとして仕事ができる人が増加したとも考えられます。
DXによる余暇の有効活用
昨今国内の企業は、DXを推進する動きが活発になっています。これまでアナログな方法で行われていた作業の多くが、デジタル化によって形を変えています。DXは業務効率化につながるため、労働者の業務量が減少します。残業時間が減ることにも期待されるため、その分労働者には余暇の時間が増えるでしょう。
空いた時間を有効活用するために、副業でフリーランスを始めた人も多いと予想されます。また、DX化によって新たな事業が生まれることもあり、人員確保のために外部からフリーランスを雇う機会が増えることも、人口増加の背景にあるでしょう。
IT人材不足も影響している
IT人材不足の影響も、フリーランスの人口増加に関係していると考えられます。経済産業省の調査によると、2030年までに最大で79万人ものIT人材が不足すると予測されています。人材不足を補うために、企業は新卒採用を積極的に行ったり、外部からプロのIT人材を引き入れたりといった対策を行っています。
結果的に必要なタイミングで契約できるフリーランスの需要が高まり、対応可能な案件・求人が増えています。スキルや経験があれば、フリーランスとして仕事を始めやすい環境にあると言えるでしょう。ITエンジニアなどの業種は、今後もフリーランスとして活躍できる機会に恵まれると期待できます。
「フリーランス新法」による影響
2024年11月1日に、フリーランスとの取引における適正化などを目的とした「フリーランス新法」が施行されました。フリーランス新法には、主に以下の内容が取り入れられています。
契約書の交付義務化
報酬の支払期日の設定、取引条件の明示義務化
納品から60日以内に報酬を支払うことが義務化
ハラスメント行為に対する相談対応など、体制整備の義務化
育児や介護と業務が両立ができるように配慮する義務が課せられる など
フリーランス新法によって、フリーランスはより安心して企業と取引ができるようになったと考えられます。納品物の受取拒否や報酬の一方的な減額などは違反行為となり、トラブルがあった際には公正取引委員会・中小企業庁・厚生労働省に対して申し出ることが可能となりました。
フリーランス協会が発行している「フリーランス白書2024」によると、「フリーランス新法による契約トラブル軽減への期待度」は、10段階で6以上の回答者が6割となっています。「違法・取り締まり事例の公開」への期待値が高く、59.4%という最多の回答率になっています。
一方で、フリーランス新法の認知度は8割ありながらも、内容の理解度は3割にとどまっています。今後はフリーランス新法の内容を普及させる施策を進めて、フリーランスに興味を持つ人を増やすことによる人口増加が期待されるでしょう。
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3.フリーランス人口はこれからも増える？
フリーランスになりたい人・興味のある人は、これからも増えるのでしょうか。
以下では、フリーランス人口の今後の推移について解説します。
日本国内のフリーランスはさらに増える可能性がある
日本国内のフリーランスは、今後も増える可能性があります。上記で解説したDX化やIT人材の不足などの問題は、すぐに解決するものではありません。そのため今後もフリーランスの存在が必要になり、新規で働く人材も重宝されると予想できるでしょう。
また、企業も積極的に副業やフリーランス活動を支援する制度を導入している点にも注目です。例えばヤフーは2021年8月から、在宅勤務形式の業務委託を募集する「ギグパートナー」という制度を展開しています。副業やフレックス勤務による働き方を推奨しているため、今後も同じように企業側がフリーランスを積極的に採用・活用する事例が増えることに期待できるでしょう。
フリーランス向けのサービス・ビジネスの需要も高まる
フリーランスの人口増加や市場規模の拡大に合わせて、関連サービスや新規ビジネスも増える可能性があります。仕事をするうえで役立つサービスが増えれば、より働きやすい環境を構築しつつフリーランス活動が行えます。
フリーランスになるうえで1つの課題となるのが、安定した収入源の確保です。求人・案件をスムーズに探せるサービスや、企業とのマッチングを手助けしてくれるサービスなどが増えれば、独立して働くことも検討しやすくなるでしょう。
2025年時点でも、フリーランス向けのサービス・ビジネスは多数展開されています。その内容は多種多様で仕事を確保するサービス、スキル向上や教育の支援サービス、コミュニケーションツール、ファイナンス系のサービス、保険、業務アシスタントなどがあります。
例えば、フリーランスエージェント市場も需要が高まっている分野の1つです。
INSTANTROOM株式会社が発表した「フリーランスエージェント及びITフリーランス人材の市場調査(2024年版)では、2027年にはフリーランスエージェント市場が4,000億円を突破すると予測しています。
企業の働き方改革の加速や即戦力となるITフリーランス人材へのニーズの高まりなどが要因となっており、さらに国内IT人材の約1/3をITフリーランス人材が占めると予測しています。
上記例からわかる通りこれからもフリーランスの需要に合わせて、サービスや関連ビジネスも充実していくと予想されるので、こまめに情報を収集するのがおすすめです。
4.フリーランスのメリット・デメリット
フリーランスとして働く場合、さまざまなメリット・デメリットを実感することになるでしょう。以下では、フリーランスになる人や関連事業を立ち上げる人に知ってほしいメリット・デメリットを紹介します。
フリーランスのメリット
フリーランスとして働く場合、以下のメリットがあります。
自由な環境で自分らしい働き方ができる
仕事量を調整することで収入アップを実現できる
人間関係に悩まされる機会が少ない
プライベートを充実させたい など
また、フリーランスの人口が増加している現状を考慮すると、今後フリーランス向けの案件・求人が増加する可能性がある点もメリットです。今からフリーランスとして実績を獲得しておけば、将来より多くの案件・求人に応募できるでしょう。まずは副業フリーランスでも良いので、自分ができる仕事を探して請け負ってみるのがおすすめです。
また、フリーランスに有利となる法律や制度の整備が進む可能性があることも、メリットだと言えます。2024年にはフリーランス新法が施行され、不平等な契約を結ぶことになるリスクが減少しました。
同じようにフリーランスの働き方や生活に直結する法律や制度が拡充されれば、さらに働きやすい環境で仕事ができるでしょう。今後のフリーランス業界の動向に注目しておきましょう。
フリーランスのデメリット
フリーランスとして働く場合、デメリットになる部分もあります。例えば以下の要素は、フリーランスという働き方においてデメリットになり得るでしょう。
収入が安定しない
社会保障が充実していない
1人で働き続けることで精神的に不安定になることも
自分の意思で勉強してスキルアップしなければならない など
良くも悪くも行動と結果が自己責任になる点は、フリーランスのデメリットになります。収入はもちろんのこと、健康面での結果も自己責任です。生活リズムが不規則になって健康を害するケースもあるため、睡眠時間の確保やリフレッシュする方法の確立などは、フリーランスとして働き続けるための重要なプロセスになります。
その他、孤独を感じやすい点もフリーランスのデメリットです。日常的なコミュニケーションの機会が減るため、孤独で精神的な負担が増える可能性もあります。フリーランス人口が増加している状況を利用して、同じように働く人たちのコミュニティに参加し、孤独を解消するのも1つの方法です。
5.これからフリーランスになるためのポイント
これからフリーランスを目指すのなら、いくつかのポイントを把握しておくことが重要です。以下では、フリーランスになるためのポイント・コツについて解説します。
高度な専門性を確保する
フリーランスになるのなら、高度な専門性を確保するのがポイントです。フリーランス人口は増えているため、案件・求人の枠を多くのライバルと奪い合う機会も増加する可能性があります。その際に他者と差別化できるスキルや経験があると、優先して求人・案件に採用されやすくなるでしょう。
フリーランスとしての独立を考える際には、まずどの職種で働くのかを明確にし、そのうえで自分が得意とする専門的な仕事領域を決めると良いでしょう。
既に保有している専門的なスキルだけでなく、新しく知識・技術を身につけるのもおすすめです。フリーランスは自分の意思で、さまざまな業務に参画できます。仮にエンジニアとしてのスキルを持っている人も、同時にデザイナーの勉強をしてデザイン系の案件・求人を請け負うことも可能です。
スキルの種類が多いほど収入源を増やせるため、積極的に専門性の高い知識・技術を学ぶことも検討してみましょう。
快適に働ける環境を整備する
フリーランスとして働き続けるには、快適に仕事ができる環境整備が欠かせません。在宅で働くのなら、自宅に仕事用のパソコンは必須です。また、プライベートとの時間を分けるために、仕事用の部屋を作ることも考えるべきでしょう。
仕事ができる基本的な環境が完成したら、実際にフリーランスとして活動しつつ、その都度必要になったアイテムを追加していくのもポイントです。例えば長い時間座り続けるのなら、疲労軽減につながるイスの導入が考えられます。その他にも、仕事で使える有料ツールや専用デバイスの購入なども、フリーランス生活での業務効率化につながるでしょう。
フリーランスには、しっかりと休んで体調を整える環境も必要です。仕事ばかりで休息の時間がないと、心身に負担がかかって、最悪の場合働けない状況に追い込まれる可能性も懸念されます。自由に働けるフリーランスだからこそ、きちんと休む時間も確保して、ストレスや疲労の解消に努めるのがポイントです。
業界やフリーランス全体の動向をチェックする
フリーランスに関連する事業や業界は、目まぐるしく変化しています。変化に柔軟に対応することも、フリーランスとして働くためのポイントです。自分の働いている業界やフリーランス全体の動向は細かくチェックし、トレンドを踏まえたうえで今後の行動を考えることが重要となるでしょう。
例えばITエンジニアは、新しい技術の誕生や普及によって、需要のあるプログラミング言語やスキルが変わります。近い将来、どのような知識・技術が必要とされるのか予測し、事前に学習を進めることで安定した収入につなげられるでしょう。
特に近年は、生成AI（Generative AI）の急速な発展が、様々な業界に大きな影響を与えています。コンテンツ制作、デザイン、プログラミングといった分野では、AIツールを活用した業務効率化や新たな表現手法の登場が目覚ましいです。
フリーランスとして活動する上でも、これらの動向を注視し、必要に応じてAIツールを習得したり、AIと共存する新しい働き方を模索したりすることが求められます。
生成AIの進化は、仕事の受注方法や単価、求められるスキルセットにも変化をもたらす可能性があり、常に最新の情報にアンテナを張っておくことが重要です。
税金やお金の知識を身につける
フリーランスは、税金などのお金の管理・対応を基本的に1人で行う必要があります。例えば確定申告は毎年必ず行う必要があるため、基本的なやり方は事前に把握しておきましょう。規模が大きくなれば税理士に任せることも検討できますが、多くの場合自分で税金の計算・支払いを行うことが求められます。
同時に、収入に見合ったお金の使い方を考えるのもフリーランスとして働く際のポイントです。フリーランスは、収入が不安定になりやすいです。そのため収入が多い時期にお金を使う習慣がついてしまうと、いざ収入が落ちたときに出費を減らすのが難しくなる恐れがあります。
将来的に仕事が減ったときのことを考えて、無駄な出費を抑えられる工夫を凝らすように意識すると良いでしょう。
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6.フリーランスの平均年収と収入事情
フリーランスを目指すのであれば、現実的にどの程度の収入・年収を得られるのか事前に確認し、生活費をきちんと計算しておくのが重要です。
内閣官房新しい資本主義実現会議事務局・公正取引委員会・厚生労働省・中小企業庁の「令和４年度フリーランス実態調査結果」によると、「100万円未満」と答えた人の割合が、14.1%ともっとも多い結果になっています。次いで200〜300万円未満が12.7%、100〜200万円未満と300〜400万円未満がともに12.6%です。
「令和４年度フリーランス実態調査結果」を参考にフリーランスの収入事情を調べると、仕事の依頼主は「法人（従業員がいる法人）」が最多で、46.5%、主な契約期間は「期間の定めのない契約」で61.8%となっています。
主な契約からの収入が、個人の総収入に占める割合を尋ねる質問では、100%が45.3%と最多となっています。契約期間中に「アルバイトや正社員などの仕事も含めて掛け持ちしていない」と回答した人も66.1%と最多になっているため、フリーランスの仕事1本で生活を成り立たせている人が多いと考えられます。
国税庁の「令和５年分 民間給与実態統計調査」では正社員の平均年収が530万円です。
上記を考慮すると、フリーランスは収入面で正社員より低い金額で稼働している方が全体の約40%を占め、苦労している人が多いと想定できるでしょう。ただし本人の実績・スキル、仕事量や労働時間などがフリーランスは人によって異なるため、あくまでも参考として捉えてください。
一方で、「フリーランスボード」でITフリーランスの収入事情を見てみると、2025年1月時点でのフリーランス案件・求人の単価相場は、平均で72.3万円です。年収で換算すると、868万円になります。職種別に見るとコンサルタントの月額単価が111.2万円でもっとも高く、次いでPM・ディレクターが84.5万円、クリエイターが82.4万円です。
高報酬の案件・求人を請け負うことができれば、フリーランスでも高年収を実現することは可能だと分かります。高収入を確保するには、報酬の高い案件を継続していくことが必要です。「フリーランスボード」のように多くの求人・案件を一括で検索できるサービスを活用し、収入アップにつなげていくのがポイントになります。
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7.まとめ
フリーランス人口は増加傾向にあり、データによっては1,500万人を超える人数が働いていると計算できます。将来的にもフリーランスの需要は高まり、さらに人口が増えると予想できるでしょう。これからフリーランスとして働く人や、関連ビジネスの立ち上げを考えている企業・担当者は、人口増加を考慮して立ち回る必要があります。
特にフリーランスとして働き始める人は、求人・案件を見つける方法を明確にし、収入を安定させることが重要となります。「フリーランスボード」ではITフリーランス・エンジニア向けの、案件・求人を簡単に検索できます。自分に向いている仕事や挑戦したい案件・求人がないか、ぜひこの機会にお試しください。
本記事が皆様にとって少しでもお役に立てますと幸いです。
